葬儀にかかる費用は結局いくらなのか？平均費用・内訳と疑問の答えまとめ
葬儀は、心の準備なしに突然行うことになる場合がほとんどです。急いで費用を調べてみても、結局葬儀にはいくらかかるのかよくわからないことが多いのではないでしょうか。内訳もわかりづらいため、ムダを省こうにもどこを見たらいいかよくわからないことも多くあります。
そういう方のために、この記事では葬儀の費用の平均や目安・内訳をまとめました。よくある疑問にも答えたので、これを読めば葬儀の費用についてはだいたいわかるようになります。ぜひご参考にしてみてください。
葬儀の総費用の目安は平均130万～200万円
いろいろなアンケートや調査を見ると、葬儀にかかった総費用は200万円前後という結果が多くあります。しかしそれらのアンケートについては調査方法などに疑問があるとする意見もあり、実際は130万円強という意見もあります。ケースにもよりますが、中央値としては130万前後、高めに見積もって200万円前後と考えるのが妥当です。
詳しくはこの後順番に見ていきますが、平均はあくまで平均です。たとえば費用の内訳の1つ・宗教者へのお支払いも考え方や慣習によって差があります。
そもそも、実は総費用より自己負担ベースで考えた方が有益です。両者は必ずしもイコールではありません。費用を気にされる方が一番気になるのは、「全部でいくらかかるか」の総費用ではなく「結局自分がいくら払うのか」の自己負担の方ではないでしょうか。支出だけでなく香典など収入とのバランスを考慮しないと、自分がいくら負担するのかはわかりません。費用だけでなく収入もケース別に試算して、自己負担額を計算しましょう。
葬儀の費用の内訳
葬儀費用を検討するためには、費用を分類して内訳を見ることが重要です。葬儀費用は、次の3つに大きく分けることができます。
- 葬儀の式にかかる費用
- 飲食・接待の費用
- 宗教者へのお礼の費用
以下、それぞれについて具体的に確認していきます。
内訳➀葬儀の式にかかる費用
葬儀費用には、お通夜と葬儀・告別式を執り行うのに必要な代金があります。具体的には次の費用が含まれます。
- ご遺体の移送費・安置費用（安置所の料金・ドライアイス代など）
- 車両関係費用（霊柩車・マイクロバスなど）
- 式場利用費
- 葬祭用品にかかる費用（壇・棺・棺用布団・骨壺・枕飾り・遺影・受付備品など）
- 供物費用（生花・盛籠など）
- 人件費（司会進行・スタッフなど）
- 火葬費用
内訳を見るとおわかりいただけるように、どれも参列者の人数にかかわらず一律で必要となる費用です。ただしそれぞれの項目にはグレードの差があり、グレードによって金額に開きがあります。
内訳②飲食・接待の費用
さらに葬儀費用には、参列者の接待にかかる費用があります。具体的には次の費用が含まれます。
- 飲食費用（通夜振る舞い・お斎・灰寄席など）
- 礼状・会葬御礼品・香典返し
- 通夜時に宿泊する方の費用
これらの費用は、参列者の人数によって変動する費用です。つまり葬儀の規模や形式により、飲食・接待の費用は大きく変わります。
内訳③宗教者へのお礼の費用
無宗教の葬儀でない限り、僧侶・神主・牧師や神父などの宗教者に払う費用が発生します。具体的には次の費用が含まれます。
- 御布施・御祭祀料・御礼
- 戒名
- 御車代、御膳料
上記の項目のうち、戒名の費用は仏式の場合のみ必要です。神道やキリスト教などではかかりません。
葬儀費用を決める要素
葬儀の費用は内容によって金額が変わります。費用の金額を決める具体的な要素としては、次の事項があります。
- 会場の規模・大きさ
- 会場を使用する日数・時間
- 花・供え物などのグレード
- 葬儀の形式（詳しくは後述）
- 地域の慣習
地域の慣習について、長野県の場合をまとめておきます。佐久市・小諸市・南佐久郡・北佐久郡（軽井沢を除く）の佐久地域では「生活改善方式」や「公民館方式」などといって、香典は1,000円以内とするなど申し合わせがある場合もあります。
須坂市では「新生活運動」などと呼ばれる指針により、地域内では香典は1,000円以内とするなど申し合わせがある場合もあります。
長野市では「生活改善方式」がない地域も多く、お香典金額としては一般の方は5,000円が一般的です。ただしお付き合いの程度で金額は違ってきます。
葬儀の費用を抑える方法
葬儀の費用を抑える方法について、内訳の種類ごとにまとめます。
次の点を参考に、数社から見積もりを取るのがおすすめです。少なくともお願いする葬儀社からは事前に見積もりを取って、不明の点は質問しましょう。
方法➀葬儀の式にかかる費用を抑える
まず葬儀の式にかかる費用を抑える方法についてまとめます。具体的には次の方法があります。
- 会場の規模を小さくする
- 葬祭用品の金額を抑える（花・棺・祭壇など）
- 葬儀の形式を家族葬・一日葬・直葬にする（詳しくは後述）
- 相見積もりを取って、安い葬儀社を選ぶ
ただし、とにかく規模を小さくしようとするのがいいとは限りません。ある程度の人数の方々に参列してもらってお香典が集まった方が、自己負担が少なくなるケースもあります。事前に相談に葬儀社に行くことをおすすめします。そういった際の対応を含め、信頼できる葬儀社選びが最終的には重要です。
方法②飲食・接待の費用を抑える
次に、飲食・接待の費用を抑える方法についてまとめます。具体的には次の方法があります。
- 人数を少なくする（家族葬などにする）
- 食事の回数を減らす（一日葬などにする）
会場の規模ともかかわりますが、参列者を少なくすると結局トータルで自己負担が増える場合もあります。葬儀社に相談してみて、人数別にシミュレーションしてみるとよいでしょう。
方法③宗教者へのお礼の費用を抑える
最後に宗教者へのお礼の費用についてです。宗教にのっとった式の場合、一般にこの費用を抑えるのは難しいと言えます。もちろん、無宗教で行う場合はお礼の費用は一切かかりません。
宗教者がはっきりした金額を言わない場合も、曖昧にせず宗教者に伺うようにしましょう。トラブルのもとになりかねません。お寺や神社を紹介してくれる葬儀社もあります。紹介の場合は葬儀社に金額の相談をしてみましょう。希望の金額に近い額で紹介してくれる場合もあります。
なお読経をお願いせずに寺院墓地に入る場合は、葬儀を頼まなくても納骨できるかあらかじめ確認することをおすすめします。場合によっては拒否される可能性があります。なお公営墓地や宗派不問の霊園の場合は問題ありません。
格安プランの注意点
格安プランはうまく利用できれば費用を抑えられますが、トラブルに発展することもあります。
プランの中に必要な内容が含まれておらず、オプションになっていることがあります。その場合に不足の内容をプラスすると、とくに安くない・むしろ高くなってしまうケースがあります。そのほか事前の説明が不十分で、内容に不満が残るケースも起こりえます。
格安プランを活用するには、事前の内容確認をする・サイトやパンフレットの写真だけでなく実際の会場を確認するなど、事前の相談や確認が必要です。亡くなってから葬儀まで、そしてその後もしばらくは、しなくてはならないことが多くあります。しかし価格を抑えるには、そんな中でもある程度労力が必要になると心得ましょう。
葬儀の形式によっても費用は変わる
葬儀にはいくつかの形式があり、形式によって費用も変わります。具体的には次の形式が挙げられます。
- 家族葬
- 一般葬
- 一日葬
- 火葬式
- 直葬
1つずつ具体的に見ていきましょう。
葬儀の形式➀家族葬
「家族葬」は、家族や親族・ごく近しい友人だけで行う葬儀のことです。近年ますます家族葬が多く行われるようになり、約60％が家族葬というデータもあります（エンディングデータバンク・2017年のデータ）。
飲食・接待、宗教者へのお礼を除いた費用の目安は80万～100万円前後です。一般に参列者は30名ぐらいまでです。
通夜と葬儀の両方を行います。最近では一般葬と同様に告別式や弔問時間を設ける形が主流になっています。
規模が小さくなるので、低価格に抑えやすくなります。ただし、一般の会葬者がいない・少ないため、香典でカバーすることは期待できません。前述の通り、場合によっては自己負担額がむしろ高くなるケースもあります。
葬儀の形式②一般葬
「一般葬」とは、「お葬式」と言われてイメージするような葬儀のことです。近所の方にお手伝いを頼み、一般会葬で通夜と葬儀を行うスタイルです。参列者も今までと変わりません。故人の交友関係が広い場合などは、一般葬が最適です。
しかし一般葬が葬儀全体に占める割合は17％程度というデータもあり、家族葬にとってかわられつつあります。
飲食・接待、宗教者へのお礼を除いた費用の目安は100万～120万円前後となっています。家族葬より規模が大きくなるので費用は高めになります。しかしその分香典の収入があります。費用面だけを考えた場合は、想定の参列者の人数からバランスを考慮する必要があります。
葬儀の形式③一日葬
「一日葬」とは、告別式から火葬までを1日で行う形式です。お通夜は行わないということになります。ただし葬送儀礼を行う一日葬の場合は、宗教者への確認が必要です。
飲食・接待、宗教者へのお礼を除いた費用の目安は35万～60万円です。通夜を行わないため通夜振る舞いも不要となり、参列者の食事代などを抑えることができます。
短時間で済む参列しやすさがある反面、日中の告別式だと参列できない人が出てくる可能性があります。
葬儀の形式④火葬式
「火葬式」とは火葬だけを行い、お通夜・告別式を行わない葬儀です。火葬のみにはなりますが、故人とのお別れの時間はしっかり取ることができます。火葬の前のお別れと直後に簡単な供養をする場合もあります。
現在火葬式が行われる件数が増えてきており、約20％を占めて一般葬より数が多いというデータもあります。飲食・接待、宗教者へのお礼を除いた費用の目安は15万～30万円前後です。
代々埋葬されている「菩提寺」がある場合は、葬儀の前に確認しておきましょう。葬儀を頼まないと埋葬してもらえない場合があるからです。そのほか、中にはこの形式の葬儀をこころよく思わない人もいます。必要に応じて親戚に確認を取っておいた方が、後々のあつれきや不満を避けることができます。
葬儀の形式⑤直葬
「直葬」とは、お通夜・告別式を行わず納棺してすぐ火葬する葬儀のことをいいます。上記の火葬式と区別しないこともありますが、直葬は供養の時間を取らずに直接葬ることを指します。そのため基本的には対面でのお別れの時間を取ることができません。
飲食・接待、宗教者へのお礼を除いた費用の目安は10～20万円前後です。接待や飲食の費用はカットできますが、読経をお願いすることになった場合は上記の費用にお布施がプラスされることになります。
直葬についても、検討中なのであれば火葬式と同様に菩提寺や親戚に確認を取っておいた方が安心です。
地域別・葬儀費用の相場
おおまかな地域別の葬儀費用の相場ですが、東北・北関東・甲信越・中部地方は平均よりも高額な傾向があります。ただし目安でしかありませんのでその点はご了承ください。
たとえば長野県では上述した通り、「生活改善方式」「新生活方式」「公民館方式」によって香典返しが不要でその分の費用を抑えることができる場合があります。同様のスタイルは群馬県にもあります。このように、甲信越や北関東でも葬儀費用が低額になる場合もあります。
また富山県は葬儀費用が高額と言われますが、香典収入も高い傾向があります。つまりトータルの収支では必ずしも喪主の費用負担が高いとも言い切れません。
地元の葬儀社に要望を伝えて見積もりを取るのが最も確実です。
葬儀費用の疑問にお答え
最後に、葬儀費用に関するよくある質問にお答えします。なかなか知人には尋ねにくい疑問にもお答えしています。ぜひ参考にしてみてください。
疑問➀葬儀の費用負担は誰がする？
「葬儀の費用負担を誰がするか」についてですが、喪主が支払者となるのが一般的です。喪主を決めるときに優先される順序は、故人の配偶者または長男、次男以降の男子、長女、長女以降の女子の順とされます。とはいえ、残された遺族で相談して決めることが必要です。
喪主の経済状態や相続の割合・故人への思いなどで、費用負担の事情は変わります。子どもや兄弟、親戚で分け合って負担する場合もあります。法律で決まりがあるわけではないため、事実上ケースバイケースだと言えるでしょう。
疑問②葬儀費用が払えない場合は？
葬儀費用がどうしても払えない場合でも、次の条件の両方に当てはまれば「葬祭扶助制度」で自己負担なしに火葬のみの「直葬」を行うことができます。
- 故人が生活保護受給者など、遺産を残していない
- 施主も生活保護を受けている
（故人に扶養義務者がおらず遺族以外の人が葬儀を行う場合も適用される）
葬儀の前に申請が必要なので注意してください。葬儀後に申請しても適用されない場合があります。
その他の方法としては、公的な解決というよりは親戚に相談するなどといった形をとることになります。
なお故人が国民健康保険加入者の場合、2年以内に申請すれば補助金（1～5万円）が支払われます。費用の足しにすることが可能です。
疑問③葬儀費用の分割払いは可能？
葬儀のためにローンを利用することは可能です。使用使途を限定せず銀行や信金が用意している「フリーローン」のほか、葬儀費用に限定したローンも一部で提供されています。ただし対応していない葬儀社もあるので、事前に葬儀社に利用できるか確認が必要です。
もちろん、ローンは手数料などがかかるので毎回の支払額は少額でもトータルの金額は一括より多くかかります。注意してください。場合によっては審査に通らないこともあります。
また、いざというときのためにあらかじめ葬儀の保険に入っておく方法もあります。ただし急な場合には対応できません。
そのほか、クレジットカードでの支払い・ネット決済などを利用することが可能な葬儀社もあります。カード払いができるか事前に確認して、可能ならクレジットカードで支払いするのが最も現実的でおすすめです。
疑問④葬儀費用を故人の貯金で払える？
葬儀費用として、故人の口座の預金を利用することも可能です。具体的な方法としては次の2つがあります。
- 凍結前に引き出す
- 「預貯金仮払い制度」を利用する
口座の名義人が亡くなったことがわかると、銀行は口座を凍結します。不正出金などを防ぐためです。しかし口座が凍結される前であれば、預貯金を引き出して葬儀費用に当てることが可能です。ただし故人の預貯金は遺産の一部です。相続トラブルとならないよう、事前に他の親族に了承を得ることが必要です。
「預貯金仮払い制度」は、遺産分割の前でも法定相続人が預貯金を出金できる制度です。ただし出金できる金額には上限があり、いくつか公式な書類も必要です。また相続放棄ができなくなる可能性もあります。ご注意ください。
希望の内容で見積もりを取ってから調整するのがおすすめ
葬儀費用の自己負担を抑えたいのなら、まずは希望の内容で見積もり（相見積もり）を取ることがおすすめです。規模を小さくするなど「安くすることありき」でなく、見積もりをもとに内容と価格のバランスを取っていく方が結果的に費用を抑えられるケースも多いからです。
やはり、結局のところは信頼できる葬儀社にお願いするのが一番安心です。長野の佐久なら、信頼の「みつわ」でまずは事前に葬儀内容を相談してみてください。そして他社比較をした上で、お見積もりを取ってみてください。
