家族が亡くなったらするべきこと、亡くなってからの流れ｜時系列順まとめ【連絡・葬儀・相続まで】

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死は予期しないタイミングでやって来ることもあります。また仮に覚悟していたとしても、家族が亡くなったとしたら冷静な対応ができないこともあるでしょう。家族が亡くなってから葬儀までの大まかな流れをあらかじめ知っておくことは、いざというときの安心材料になります。

この記事では、もしも家族が亡くなってしまったらするべきことを時系列順に紹介します。ぜひ、確認にお役立てください。

家族が亡くなったら

どこで亡くなるかによって、一番初めにすることが異なります。

入院しているなどして病院で亡くなった場合は、医師が書いてくれる死亡診断書を受け取ります。また「末期（まつご）の水」を取ります。これは比喩的に使われることもある「死に水を取る」ことで、そこにいる人が亡くなった方の唇を水で湿らす儀式です。

自宅で亡くなった場合は、かかりつけの主治医がいれば主治医を呼びます。病院の場合と同じように、その場で死亡診断書を書いてくれます。いなければ警察を呼び、警察が検視を行います。事件性がなければすぐに死体検案書を発行してくれるので受け取ります。

死亡診断書も死体検案書も、火葬や納骨の手続きに必要な大切な書類です。なくさないようにします。また後ほど詳しくお話しますが、コピーを取っておくことをおすすめします。

また自宅の場合救急車を呼んでしまう人もいるのですが、結局救急隊員は警察を呼んですぐに帰ってしまいます。息が止まっている・冷たくなっているなど、蘇生の可能性がない場合は救急車ではなく警察を呼びましょう。

それ以降は、基本的に同じ流れになります。以下にその後の流れを時系列順にまとめます。順に見ていきましょう。

➀最優先（1~2日中）でするべきこと

まず最優先で（当日～翌日）するべきことをまとめます。具体的には次のようなことがあります。

• 連絡・報告
• 葬儀社を決める
• 遺体搬送の手配と安置場所の確保

基本的に上記の順に行いますが、多少前後する場合もあります。そこは臨機応変に対応します。

それでは１つずつ見ていきましょう。

A. 連絡・報告

できるだけ当日のうちに、親しい人には連絡を入れます。取り急ぎ以下の内容を知らせます。

• 故人の名前
• 享年
• 喪主の名前
• 連絡先

葬儀などのスケジュールが決まった後に連絡する場合は、上記に加えて以下の葬儀の案内も行います。

• 亡くなった日
• 通夜・葬儀の日程と場所
• 宗派

連絡先の優先順位は、次の順を参考にしてください。

1. 家族など親族
2. 故人の友人・知人・会社関係・学校関係など
3. 遺族の関係者（友人・知人・会社関係・学校関係など、必要に応じて）
4. 隣近所・町内会

方法は電話が基本です。その他親しい人にはメールなどの形でもよいでしょう。

B. 葬儀社を決める

身内が亡くなったら、早いうちに葬儀社を決めなくてはいけません。

病院で亡くなった場合は紹介してくれる場合もあります。会員になっている葬儀社があればそこに連絡します。故人の信仰していた宗教によっては、葬儀社を紹介される場合もあります。たとえばキリスト教や神道は対応できない葬儀社・斎場もあります。宗教によって対応できる葬儀社と付き合いがあるケースが多くあります。

新しく見つける場合は、以下のポイントを参考に探してください。できればあらかじめ検討しておく方がよいでしょう。

葬儀社選びのポイント

葬儀社選びのポイントとしては、次のような点があります。

まず希望に対応できるかを確認します。具体的には規模、宗教・宗派、斎場選び、予算などが挙げられるでしょう。詳細はすぐには決められないかもしれませんが、故人の交友関係などからある程度内容が決まってきます。

次に、その葬儀社が信頼できると感じられるかどうかも確認します。担当者の誠実さや安心感などをもとに考えましょう。

さらに料金は明確かも重要です。セット・オプションの区別や内訳など、提示されている内容がわかりやすいかチェックします。そのほか支払方法も必要に応じて確認しましょう。

一般に突然起こることですし、あまり検討できない状態で決めざるを得ない可能性もあります。しかし少なくとも違和感を感じないかどうかは気にしておく必要があります。不安を感じるなら他を当たる勇気も必要です。

C. 遺体搬送の手配と安置場所の確保

他に1～2日中に優先的にやらなくてはいけないこととして、病院から遺体を搬送することがあります。

葬儀社が決まったなら、搬送の手配は葬儀社が行ってくれることが多くあります。搬送場所は、一般的には自宅か葬儀社の安置所などです。

自宅の場合、葬儀までの間ドライアイス代がかかります。しかし安置所を希望するにしても、空きがあるかどうかなどの事情も関わります。あまり無理は言えないと思った方がよいでしょう。

②優先（1週間内前後）ですること

次に、最優先のことを済ませたらその後1週間前後を目安に必要となることをまとめます。次の2つがあります。

• 死亡届提出と火葬許可の申請
• 通夜・葬儀

葬儀とそれに伴う対応についてです。順に見ていきましょう。

A. 死亡届提出と火葬許可の申請

まず、死亡届提出と火葬許可の申請を行います。いずれも7日以内に提出する義務があります。上でまとめた最優先の内容と並行して行うことになるのが一般的です。

死亡診断書・死体検案書と一体になっている死亡届に必要事項を記入します。さらに火葬許可申請書に必要事項を記入して、死亡診断書／死体検案書とともに役所に提出します。提出できる役所は、故人の死亡地または本籍地、届出人の所在地のいずれかの市役所・役場です。書類に不備がなければ火葬許可証が発行されるので受け取ります。

なお、死亡届を提出する前に死亡診断書のコピーを取っておきましょう。後々生命保険や銀行口座の手続きで必要となります。死亡届はいったん出してしまうと返却してもらえません。ほかの書類を発行してもらうことで代用もできますが、手間がかかります。5枚程度はコピーしておき、手続きの件数に応じて足りなくなりそうならコピーをコピーしましょう。使い切ってしまわないよう注意します。

参考ですが、火葬は法律で義務付けられているわけではありません。法律上は火葬ではなく土葬することもできます。しかし土葬はなかなか難しいのが実情です。条例で禁止されていたり、対応できる墓地が限られていたりするからです。

B. 通夜・葬儀

葬儀社と相談しながら、通夜や葬儀の形式や規模を決めます。

形式には、次のような形があります。

• 一般葬…広く参列してもらう一般的な形式の葬儀
• 家族葬…家族やごく親しい人だけで行う葬儀
• 一日葬…通夜を行わずに、告別式と火葬を1日で行う葬儀
• 直葬…供養など宗教儀式を行わずに、火葬だけを行う葬儀

亡くなった翌日に通夜、その翌日に葬儀を行うのが一般的です。通常は葬儀と一緒に初七日の法要を済ませます。ただし通夜・葬儀とも、友引に重なる場合は後に日程をずらします。また、斎場・宗教者のスケジュールなどによっても上記よりも遅い日程になることがあります。

なお故人だけ家族とは別の宗教を信仰していた場合など、どの宗教で葬儀を行うか意見が割れることもあります。可能なら、事前に調整や話し合いをしておいた方が本人のためにもなるでしょう。

その他に行うべき実務的な内容としては、香典返しの決定・斎場の決定・連絡などがあります。

③期限内に行うべきこと

葬儀まで終わったら、期限が近いものから必要事項を済ませていきます。葬儀以降の期限内に行うこととしては、次の事項が挙げられます。

• 各種手続き
• 弔問の対応
• 法要・納骨など

順に見ていきましょう。

A. 各種手続き

葬儀が済んだら、各種手続きを済ませます。必要となる手続きは内容によって以下のように大きく分けられます。

• 行政サービス関係
• 相続関係
• 税金関係
• その他

人によって必要となる手続きは異なります。初めに自分に必要な手続きをリストアップして、手続きを行う場所をそれぞれ確認しましょう。行政サービスなどは同じ場所で行う手続きも多く、まとめて済ませるようにするとムダがありません。

場所を調べたら、次はそれぞれの手続きに必要な書類も確認します。各場所を訪問するスケジュールに合わせて、事前に用意しておきましょう。

それでは、それぞれの手続きについて1つずつ見ていきます。

a. 行政サービス関係

行政サービスで必要となる手続きの例としては、以下のようなものがあります。義務として必要となる手続きと、支給を受けるための手続きとに分けられます。

ただし繰り返しになりますが、誰もが以下のすべての手続きが必要となるわけではありません。自分の場合に必要なものはどれか、初めに確認してください。

■5日以内に行うもの

※以下は故人が会社員である場合、勤務先が対応する必要があるものです。故人の勤務先へ速やかに連絡してください。 健康保険・厚生年金保険の被保険者資格喪失届を提出する（勤務先へ健康保険証を返却する）

■10日以内に行うもの

厚生年金の受給停止（故人が厚生年金を受給していた場合）

■14日以内に行うもの

国民年金の受給停止（故人が国民年金を受給していた場合）

介護保険資格喪失届（故人が65歳以上の場合、または40歳以上65歳未満で要介護・要支援認定を受けていた場合）

住民票の世帯主変更届（故人が世帯主だった場合、同居人が新たに世帯主になる場合）

児童扶養手当認定請求（故人が児童扶養手当受給者の場合）

国民健康保険の資格喪失届（故人が国民健康保険に加入していた場合）

後期高齢者医療被保険者証の返却と後期高齢者医療資の格喪失届の提出（故人が75歳以上の場合）

国民健康保険への切り替え手続き（会社員の故人に扶養されていた家族が、別の会社員の家族の扶養に入らない場合）

■1か月以内に行うもの

雇用保険受給資格者証の返還（故人が雇用保険を受給していた場合）

■2年以内に行うもの

国民年金の死亡一時金請求（故人が国民年金を納付していて老齢基礎年金・障害基礎年金のいずれも受けなかった場合※詳細な条件があり要確認）

埋葬料請求（故人が社会保険に加入していた場合）

高額医療費の還付申請（故人が入院するなどして高額治療費の負担をしていた場合）

■5年以内に行うもの

遺族年金の請求（配偶者など故人の収入で生活していた場合※詳細な条件があり要確認）

■期限がないもの

復氏届（婚姻・養子縁組によって苗字が変更した方が旧姓に戻りたい場合） 姻族関係終了届（亡くなった配偶者側との姻族関係を法律的に解消したい場合）

■その他

その他に運転免許証、パスポート、シルバーパスなども返納します。

b. 相続関係

相続に関して行うべきこととしては次のような事項があります。

• 遺言書探し・検認
• 相続人調査と確定
• 相続財産調査
• 相続放棄・限定承認の検討と手続き
• 遺産分割
• 不動産の名義変更
• 生命保険金の請求
• 預貯金払い戻し・名義変更
• 株式の名義変更

こちらも自分の場合どれが必要か確認しましょう。

c. 税金関係

税金関係の手続きとして、次の2つが挙げられます。

• 所得税準確定申告・納税（故人に所得があった場合・4か月以内）
• 相続税の申告・納税（相続額が「3,000万円+（600万円×法定相続人の数）」以上の場合・10か月以内）

どちらも意図していないのに脱税となってしまうことのないよう、自分の場合は必要かどうか条件を必ず確認しましょう。また税金は年度に関わるため、期限があります。間に合うに行うようにしましょう。

d. その他

そのほか、各種サービスなどの手続きがあります。

• 各種解約（介護施設・電気・ガス・水道・NHK・クレジットカード・携帯電話など）
• 生命保険の申請

近年サブスク系サービスの利用者が増えています。サブスクや新聞の定期購読など、定期的に費用がかかるサービスの会員になっていないか確認が必要です。解約しない限り費用がかかり続けることになります。場合によって滞納扱いになり、まとめて多額な請求をされる可能性もあります。

B. 弔問の対応

各種手続きのほか、葬儀の後は弔問の対応が必要です。

通夜や葬儀に参加できなかった方の弔問があればその都度対応することになります。香典を受け取ることもあるので、香典返しは残しておきましょう。いったん予備として預かって、使った分だけ支払いが発生し使わなかった分は返却できるのが一般的です。

家族葬など小規模の葬儀は、葬儀の費用を抑えられたり葬儀の連絡が不要だったりするメリットがあります。しかし場合によっては葬儀の後しばらく週末などに弔問が続き、むしろ大変だったというケースもあります。

故人が現役で仕事をしていた場合や交友関係が広かった場合などは、後々のことも考慮に入れて葬儀の形式を選んだ方がよいかもしれません。

C. 法要・納骨など

仏教の場合、葬儀の後も法要などの儀式があります。

本来は7日おきに「忌日法要」を行いますが、現在ではすべて行うことはまれです。初七日と葬儀をまとめて行い、あとは四十九日だけ行うのが一般的となっています。「年忌法要」（〇〇回忌／〇〇周忌）はこの限りではありませんが、省略されることもあります。

四十九日までは「忌中」とされるため慶事は避けましょう。結婚式や初詣は忌中は避けます。

なお「喪中」は1年です。喪中は年賀状を出さないよう、11月から12月初旬に喪中はがきを送っておきます。そのほかできれば喪中に避けることとしては結婚式（参列・実施）・旅行があります。お中元やお歳暮、暑中見舞い・残暑見舞いはお祝いではないので問題ありません。

納骨はタイミングは決まっていませんが、四十九日に行うことが多くあります。

よくある疑問

次に、とくに相続に関してよくある質問についてまとめます。次の2つです。

• 亡くなった親の土地名義変更について
• 亡くなった人の口座について

それぞれ確認しましょう。

➀亡くなった親の土地名義変更について

親が亡くなって土地を相続する場合、名義変更が必要になります。いわゆる「登記（正確には不動産登記）」の「所有権移転登記」を行います。

大まかな手順は次の通りです。

1. 土地の最寄りにある法務局で登記申請書を取得する
2. 名義変更の必要書類を準備する
3. 申請書を作って署名・捺印する
4. 法務局へ申請書と添付書類を提出する

なお手続きには戸籍謄本や印鑑証明書などの書類が必要となります。ただし遺産分割をどのような形で決めたかによって必要な書類が異なります。相続登記はほかの登記に比べて多くの書類が必要です。

さらに固定資産評価額に応じて「登録免許税」が課せられます（ほとんどは数万円程度）。また、これまで相続登記は義務ではありませんでしたが、2021年に法律が改正されました。2024年から義務化となる予定で、今後は3年以内に手続きをすることが必要となります。それまでの間は義務ではありませんが、トラブル回避のために名義変更・相続登記は行いましょう。

②亡くなった人の口座について

人が亡くなると、その人の銀行口座はどうなるのでしょうか。

銀行は、名義人が亡くなったとわかると口座を凍結します。普通口座の場合、口座の預貯金を相続するには基本的に解約して解約金を相続人の口座に振り込んでもらう形になります。

そのほかの選択肢としては、次の形があります。

• 相続して名義を変更する（定期預金の場合）
• 相続放棄（口座以外もふくむ）
• 限定承認（マイナスにならない範囲で借金も相続）

銀行ごとに用意されている相続申請の書類のほか、遺言状や遺産分割協議書などが必要となります。土地の登記と同様、どのような方法で相続の割合などを決めたかによって必要となる書類が異なります。

手続きは窓口に出向いて行うのが基本です。

家族が亡くなってからの葬儀の流れ

家族が亡くなると、一般的に3～5日程度で葬儀が行われることとなります。その流れはご遺体の安置、納棺、通夜、葬儀、出棺から火葬、骨上げと慌ただしく過ぎていきます。

葬儀を執り行う機会はそうあるものではありません。ですが、やることは多く、流れがわからないこともあるでしょう。ここでは、家族が亡くなってからの一般的な葬儀の流れをご紹介します。

末期の水

「末期（まつご）の水」は、家族が亡くなって最初に行う儀式です。故人の口を水で湿らせるという儀式で、臨終に立ち会った全員が参加するのが一般的です。その由来には諸説あるものの、故人の喉の渇きを潤し、安らかに旅立てるように心を込めて行います。

儀式の順番は、故人との血縁関係が深い親族から行う場合が多いです。ですが、小さな子供まで無理に行う必要はありません。

エンゼルケア

故人の身だしなみを整え、生前の姿に近づける処置「エンゼルケア」を行います。エンゼルケアは、故人のご遺体を整えることで見送る遺族の心のケアにもつながる大切なものです。

エンゼルケアの目的としては次の事項が挙げられます。

• 医療器具の取り外し
• 感染症の予防
• ご遺体を綺麗に整える

エンゼルケアはご遺体の死後処置から、身だしなみを整え、死化粧を行うまでをまとめて「エンゼルケア」と呼びます。病院がご遺体の状態を保つため、医療行為として行うことを一般的にエンゼルケアと言いますが、広い範囲では葬儀社が病院から引き継ぎ通夜や葬儀に向けて生前に近い状態に整えることもエンゼルケアと呼ばれます。

遺体の搬送

病院や老人ホームなどの自宅以外で亡くなった場合、ご遺体を自宅などの安置できる場所へ運ばなければなりません。遺族が自ら自家用車などを使って搬送することもできますが、ご遺体を傷つけてしまうことがあるので、葬儀社などのご遺体を搬送する専門に依頼することをおすすめします。

納棺

通夜の前までに「納棺」は行われます。故人が安らかに旅立つため、ご遺体を清めて思い出の品と共に棺に納める儀式のことで、ご遺族など親しい方が故人と直に接する最後の機会でもあります。

納棺の流れは、末期の水、湯灌（ゆかん）で清め、死化粧を施し、死装束に着替えた後に棺へ納めます。棺へは副葬品として故人が愛用していたものや思い出の品を納め、最後に棺のふたを閉めて終了となります。

納棺を行う場所はご自宅や斎場など決まりはありません。ご自宅で行う場合は座敷など畳がある部屋で行うのが一般的ですが、棺を運び入れて納棺を行うための十分なスペースが必要となります。難しい場合は斎場に入ってから行うこともできます。

通夜

「通夜」は、家族や友人など故人と親しい人が集まり、故人の冥福を祈り最後の別れを惜しむ儀式です。通常、通夜は葬儀の前に行われ、18～19時頃に始まり2～3時間程度かけて故人との別れの挨拶を行います。

通夜の流れは、僧侶による読経の後に焼香を行うのが一般的です。地域によって違いはありますが、その後に「通夜振る舞い」という遺族が弔問客へ酒食を振る舞い、故人との思い出を語り合う食事の席が設けられることもあります。

葬儀

「葬儀」は、故人をこの世からあの世へ送るための儀式で、一般的に通夜の翌日に行われます。葬儀は宗教的な儀式で、僧侶による読経や戒名授与が行われます。葬儀と同時に告別式が行われることがほとんどで、焼香や献花を行うのが告別式にあたります。

本来は故人が亡くなった日から7日目に初七日法要を行いますが、近年では葬儀と同日に行う「繰り上げ初七日法要」が増えてきました。背景には、遠方に住む方が短い期間に２度集まることへの配慮があります。葬儀と初七日法要を同時に行いたい場合は、葬儀社へご相談ください。

出棺から火葬

葬儀が滞りなく終わると火葬場へ「出棺」することとなります。出棺前に「お別れの儀」と呼ばれる遺族が最後に対面でお別れをする時間があることがほとんどで、このときに生花や愛用品を棺へ納めることができます。

「火葬」のため火葬場へ向かうのは喪主、親族、特に親しかった人が参列するのが一般的です。火葬場への移動は自家用車やマイクロバスなどで向かいます。当日、参列を希望する方を考慮し、マイクロバスを用意する場合は人数の変更に対応できるよう余裕をもって手配しましょう。

「火葬」では、僧侶による読経の後に焼香をし、最後の挨拶をした後に火葬が行われます。火葬には1～2時間程かかり、その間、参列者は待合室などへ移動して火葬が終わるまで待機します。

骨上げ

火葬が終わると遺骨を骨壺に納める「骨上げ」とい儀式を行います。2人1組で長い箸を使い遺骨を同時に拾いあげて骨壺に納めるというもので、箸を使うのはこの世とあの世の橋渡しをするという意味があるといわれます。

「骨上げ」は一般的に喪主から始まり、故人との関係が深い順に行われます。骨壺へ遺骨を納めるときは底に足の骨を納め、頭の方と順に、最後にのど仏を喪主が納めて終えることが多いです。こうすることで、骨壺で故人が立っている状態となります。ですが、地域によって習慣が異なることがあるので、火葬場の方の指示に従ってください。

自分のこころのケアも忘れずに

家族が亡くなった場合、ここまで見てきたようにやらなくてはいけないことが多いためゆっくり受け止める時間がない場合もあるでしょう。しかし身近な人の死はショックだったり悲しかったりするものです。自覚がなくてもメンタルに影響している場合があります。自分のこころのケアも忘れないようにしましょう。

悲しみを受け止めて前向きになるためには、いろいろな方法があります。たとえば気持ちを言葉で表現したり、同じ境遇にある人と話したりするなどです。

一般に死別などの喪失を経験すると、受け入れられない時期→感情が不安定になる時期→回復の時期と変化していくとされます。

心理的反応（孤独感・自責感など）のほか、身体的な反応（睡眠障害など）・行動の変化（ぼんやりするなど）が起こる場合もあります。

死別などを経験して悲しみにある人に対するケアを「グリーフケア」といいます。必要に応じて、そういったケアができるカウンセラーに相談しましょう。

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身近な人の死は突然起こります。対応の流れを知っておくことは気持ちの準備になりますが、頭で理解していたとしても感情としては心細いものです。信頼できる葬儀社での葬儀であれば、あらゆる面で安心できます。

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